オンラインカジノはパチンコ同様グレーなギャンブル

現在オンラインカジノはグレーなギャンブルとして知られています。
立場的には、三店方式で賭博法をかいくぐっているパチンコと同じようなところにあります。

パチンコやパチスロを利用しても賭博法によって逮捕されないのは、パチンコ店側が賭博法に触れないように一工夫しているからです。
オンラインカジノはパチンコ店のように自らなにかを対策しているわけではありませんが、現在の賭博法では裁けないということに変わりはありません。

賭博法は胴元側を取り締まるために作られた法律です。
そのため、賭博法の効果が発揮されるのは、胴元、張り子の両者が揃っている状況においてです。
オンラインカジノの場合は、胴元である運営企業は海外にあります。
次いで、ギャンブルが行われる賭場となるサーバーも海外にあります。
日本国内から利用しても胴元も賭場も海外にあるため賭博法で裁くことは出来ません。

さらにオンラインカジノは拠点となる海外の国の政府よりライセンスを発行されて運営しています。
一国の政府により運営を認められているサービスですので、オンラインカジノは安全性、信頼性共に疑う余地はありません。
こうした賭博法では裁けないということを実際に証明したのが、2016年に起きたスマートライブカジノというオンラインカジノでの逮捕事件です。

逮捕されたのは3人で、うち2人は略式起訴を受け入れましたが、1人は略式起訴を受け入れず裁判で戦う姿勢を見せました。
すると、その結果2017年1月に不起訴の判決が下されたのです。
この不起訴判決によって、オンラインカジノはプレイしても違法にはあたらないということが証明されました。

カジノ法案成立によりグレーなギャンブルから脱却出来るか

オンラインカジノは、このまま日本ではグレーなギャンブルとしてあり続けると考える方も多かったと思いますが、カジノ法案の成立によりオンラインカジノが合法となる可能性もなきにしもあらずです。
カジノ法の成立とそれに伴う環境整備によって、もう間もなく日本でカジノが解禁されます。
カジノ法案は正式には統合型リゾート整備推進法案というもので、これはカジノの設立が目的ではなく、複数の施設が集まった統合的なリゾート施設の中にカジノを組み込み、大きな地域振興を行おうという法案です。
ちなみにこの統合型リゾートのことを英語にすると、Integrated Resortとなり、その略称であるIRからIR法案とも言われています。

実際にカジノの運営をスタートさせるには、賭博法の修正が必要となります。
賭博法は公営ギャンブルである競馬、競輪、オートレース、ボートレースの公営ギャンブル以外のギャンブルを禁じる法律だからです。
この賭博法の修正によって日本国内のカジノ行為を認めるといった内容になった場合、オンラインカジノの利用も法的に認められる可能性があります。

オンラインカジノは世界的に見ると、メジャーなギャンブルの1つです。
運営もゲームシステムも健全ですし、払い出しに関しても専門の決済会社に委託しているので、利用者にとって一番大事なお金の面も問題ありません。
オンラインカジノの存在はもちろん政府も知っていますので、今後どういった動きがあるにしろ、賭博法の修正を含め、オンラインカジノに影響を及ぼすことが起こることは間違いありません。

日本初のカジノ登場によりオンラインカジノの知名度も上がる

日本にカジノが登場すると、その遊び方や攻略法を調べたりしているうちにオンラインカジノの存在が知られることになります。
カジノの遊び方をネットで調べると、少なくはない数のオンラインカジノ関係の記事がヒットします。

日本初のカジノがどこに建設されるかまだ決まっていませんが、足を運びたくてもその距離の遠さから利用できないという方も出てくるでしょう。
そうした人たちが、実際のカジノと変わらないゲームを実際のカジノ以上のペイアウト率でプレイ出来るオンラインカジノを利用しないわけがありません。

しかも、実際のカジノのように入場料を取られることもありませんし、高いドリンクを購入する必要もありません。
また、スマートフォンやタブレットでもお金を賭けてプレイ出来るので、家の中だけではなく、外からでも利用することが出来ます。
そして、カジノに行けない人達だけではなく、実際のカジノでプレイするための練習としてオンラインカジノを利用する方も出てくるでしょう。

オンラインカジノは実際のカジノのように大きな金額を必要とせずにプレイすることが出来ますので、1万円程度の資金でも十分にカジノゲームを楽しみ、知ることが出来ます。
カジノが日本に誕生することで、オンラインカジノの知名度が上がることはまず間違いないでしょう。

オンラインカジノの知名度が上がれば、政府もオンラインカジノに対しての動きを早める必要が出てくるので、オンラインカジノに対しての法律が整えられるのも、もう時間の問題なのかもしれません。
オンラインカジノ自体の安全性はすでに運営企業により整えられているので、以前からのオンラインカジノユーザーにとっては、1日でも早い合法化を望むところでしょう。